2018.05.30 アルトコイン

<基礎>仮想通貨のネオ(NEO)とは?基本情報や仕組み、今後の値動きについて解説

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中国発の仮想通貨ネオを、将来価格の予想を念頭にご紹介したいと思います。

あなたのネオの「購入時期」と「購入価格帯」の意思決定にお役に立てれば幸いです。

ネオ(NEO)とは

ネオは上海に本社を置くOnchain社が、2016年10月に発表した仮想通貨です。

イーサリアムとの類似性から、「中国版イーサリアム」とよばれています。

隆盛著しい中国のIT技術の粋を集めて開発されており、非常に高性能な仮想通貨です。

ネオ(NEO)の基本情報

名称 NEO(ネオ)
旧名 Antshares(アントシェアーズ)
開発開始 2014年
リリース 2016年10月
リブランド 2017年7月
通貨単位 NEO
発行上限 100,000,000枚(1億枚)
取引承認システム DBFT
開発言語 JavaScript、Python、.NET、C、C#、C++
開発拠点 中国上海
公式サイト https://neo.org/
公式ツイッター https://twitter.com/NEO_Blockchain
ホワイトペーパー http://docs.neo.org/en-us/

名称について


当初は「Antshares」(アントシェアーズ)という名前で、ロゴも「アリ」のマークでした。

2017年7月のリブランディングの際に「NEO(ネオ)」というシンプルな名称に改められ、ロゴも洗練されたデザインに変更されています。

なお、日本では「ネオ」の読みが定着していますが、正しくは「ニオ」と読みます。

仮想通貨のタイプ

ネオはスマートコントラクトを実現する「プラットフォーム型」の仮想通貨です。スマートコントラクトとは「かしこい契約」という意味です。

これまでの契約は、書面で契約書が取り交わされ、執行までが人の手を介していました。これらをブロックチェーン技術により、自動化してしまおうという試みです。

第三者による検証や、再交渉も容易となります。

一方、プラットフォームとは「土台」、ここでは「社会基盤」ほどの意味です。ネオはスマートコントラクトのプラットフォームを最大限に活用した、「独自の経済圏の創出」までをビジョンとしています。

そう聞くと、なにやら大風呂敷を広げているようですが、イーサリアムやネムなど、プラットフォーム型の仮想通貨に共通するビジョンです。

リリース時期

ネオは2016年10月にリリースされました。

イーサリアムが2014年2月のリリースですから、やや後発の仮想通貨といえます。

そのため「後手の利」「後出しじゃんけん」で、他の仮想通貨の「いいところどり」がなされています。

他のアルトコインのウリは、「それならネオにもできる」場合がほとんどです。

記帳報酬体系

ビットコインでは、分散記帳を担当することをマイニング(採掘)と呼び、その報酬はビットコインの新規発行により賄われています。

一方ネオは、マイニングという概念がなく、マイナー(記帳者)に対するネオの新規発行もありません。

その代わりNeoGas(GAS)という、ネオのプラットフォーム内で通用する仮想通貨が付与されます。

仮想通貨ネオ(NEO)5つの特徴

開発拠点は上海

ネオの開発拠点は上海です。

同じ上海を開発拠点とする仮想通貨にQtumがあり、両者はライバル関係にあります。ともに開発メンバーのほぼ全員が中国人です。つまり中国人によるプロジェクトです。

上海に仮想通貨の開発拠点のあるメリットは、優秀な技術者を集めやすいことです。

2017年の「中国大学ランキング100」では、上海の大学が9校もランクインしています。

また、電子マネーの普及率が極めて高い中国では、IT技術者全体のレベルが高くなっています。

一方、上海に仮想通貨の開発拠点のあるデメリットは、いわゆるチャイナリスクです。剛腕で鳴る中国政府の急激な政策変更の影響は、やはり避けられません。

今後も、中国政府による仮想通貨に関するネガティブな政策変更があった場合、「一時的な価格の暴落」は必至です。とくに中国国内の「仮想通貨の開発拠点の閉鎖」が命ぜられた場合には、ネオは大打撃を受け、価格は「中長期的に低迷」することになるでしょう。

ただし、すでに大量に流通しているネオという「仮想通貨の消滅」までは考えにくい状況となっています。

中央集権型

ネオは、1億枚を発行上限としていますが、そのうち半分はネオ理事会とネオ開発者に配布済みです。開発者で過半数を占める中央集権的なシステムにより、悪意のある記帳者の結託や企みを防ごうという考えです。

同じ中央集権型の仮想通貨には、リップルがあり、やはり開発者が半数のコインを保有しています。

「中央集権型」は、ハッカーが日々、様々な攻撃を企て、それに対する対策が未熟な現在においては「分権型」のシステムよりも有効とみる向きも多いです。

ただし、中央集権のデメリットもあります。

大量保有者はその気になれば、いつでも自らの保有分を売却できるので、そのときはコイン価格の暴落は必至です。

そのことは、たとえば「富の再配分・社会均等・平等を理念する仮想通貨」たるネム(ネオにあらず。以下もご注意ください)の支持者たちからは、強い反発を受けることになっています。

多彩な開発言語

ネオの開発言語はJavaScript、Python、.NET、C、C#、C++に対応しており、非常に豊富です。

イーサリアムは、「独自の開発言語Solidityのみ」ですので、とても大きな差といえます。

会社の求人にたとえるなら、イーサリアムは「ラテン語が話せる人」のみの募集で、ネオは「英語・ドイツ語・フランス語・中国語・日本語のいずれか話せる人」募集くらいのちがいがあります。

ネオ開発者のErik Zhang氏自身も、イーサリアムの今後の成長のネックとして、この開発言語の問題を挙げています。

送金スピード

現時点で、ネオの送金スピードは「1秒間1,000件」で最速です。

ネムが2018年5月中に実装予定の『Catapult』を実装すると、「1秒間4,000件」とされ、首位の座を明け渡すことになります。

しかし、ネオは次期バージョンアップにより「1秒間10,000件」まで処理速度を向上させると公表しており、抜きつ抜かれつの送金スピード競争は今後も続きそうです。

送金スピードは、数ある仮想通貨のスペックの中でも、とくに重要なものといえるでしょう。

多機能

他のアルトコインの売り物は、ほとんどが「それならネオにもできる」といえるほど、ネオは多機能な仮想通貨です。

①スマートファンド
②市場予測
③デジタル証明書の発行
④データ交換
⑤知的財産取引
⑥自動トークンプロバイダ
⑦ソーシャルネットワーキング

ネオは上記の機能をすべて兼ね備えています。

仮想通貨ネオ(NEO)のニュース

リブランディング(2017年7月)

「アントシェアーズ」から「ネオ」に名称を変えた2017年7月のリブランディングの際には、直後に値を下げています。

リブランディングが予告されると、各メディアが「値上がり予想」を出し、インフルエンサー達もしきりに買い煽ってきます。

しかし、

①Sell the Factの利益確定売り
②リブランディングへの期待が過剰

等の理由により、仮想通貨のリブランディング後は、えてして値を下げるものです。

おぼえておいて損はないと思います。

中国政府によるICO禁止令(2017年9月)

『中国政府による仮想通貨規制』という大雑把な表現がしばしば用いられますが、2017年9月の規制内容は、「ICO禁止」です。

ICOは「Initial Coin Offering」(イニシャル・コイン・オファリング)の略です。資金調達をしたい企業や事業プロジェクトが、独自のトークンを発行・販売し、資金調達するプロセスのことをいいます。

そのICOを運営するシステムがICOプラットフォームで、ICOプラットフォームとしても利用が進んでいたネオは打撃を受けることになりました。

直後より価格的には停滞期間に入っています。

今後も『中国政府による仮想通貨規制』があると思いますが、たとえば、

①中国から国外取引所へのインターネットアクセスの遮断
②中国国内の開発拠点の閉鎖命令

等が考えられます。

「一時的な暴落」なのか、「ネオという仮想通貨にとって存続の危機」なのか、ニュースの内容をよく吟味なさってください。

逆に、中国政府により『仮想通貨規制』が大幅に緩和される可能性も十分あります。中国政府は非常に狡猾なので、その動向からは常に警戒をゆるめないようになさってください。

仮想通貨ネオ(NEO)を購入可能な取引所

国内の取引所では取扱いがないので、海外取引所を利用することになります。

Binance ~ ユーザーサポートを重視される方向き

Binanceは香港発祥の取引所で、2018年4月に本拠をマルタに移しました。

かつてはメニュー表示に日本語を選択できましたが、現在は英語メニューで操作する必要があります。

◎メリット

  • 手数料が安い
  • ユーザーフレンドリー

●デメリット

  • 日本の金融庁ににらまれており、今後日本人は口座を使えなくなる可能性がある

Poloniex ~ 手数料の安さとセキュリティを重視される方向き

Poloniexはアメリカに本拠を置く仮想通貨取引所です。

◎メリット

  • レンディングができる
  • 手数料が安い
  • セキュリティが高い

●デメリット

  • ハッカーの標的となっている

Bittrex ~ ネオ以外のコインの豊富さを重視される方向き

アメリカに本拠を置く仮想通貨取引所です。
BinanceやPoloniexと同様、日本人利用者の多い取引所です。

◎メリット

  • ネオ以外の取扱仮想通貨の種類が非常に多い
  • 日本人利用者が多く、トラブル時に情報交換や相談がしやすい

●デメリット

  • 手数料がやや高い
  • サポートの対応が悪い(アメリカ企業にありがち)
  • 英語が苦手だと不親切なサポートとのやり取りが詰んでしまう

仮想通貨ネオ(NEO)を管理可能なウォレット

NEON wallet ~ デスクトップ管理でGASを受け取りたい方向き

ネオ開発者から承認を得た、公式ウォレットです。

このウォレットにネオを保管することで、一種の利子収入としてGASというネオのプラットフォーム内で通用する仮想通貨が受け取れます。

◎メリット

  • GASが受け取れる
  • 手軽

●デメリット

  • デスクトップはマルウェアに感染しやすい
  • デスクトップの動作が遅くなることがある

NEO APP ~ スマホ管理でGASを受け取りたい方向き

本家NEO開発者自身による「純正ウォレット」です。
iPhoneアプリ上で動作します。

◎メリット

  • GASが受け取れる
  • 手軽

●デメリット

  • とくになし

Ledger Nano S ~ セキュリティ重視で長期保有したい方向き

◎メリット

  • セキュリティが非常に堅固
  • NEON walletと連動させればGASを受け取れる

●デメリット

  • 持ち運ばないと、出先で取引できない
  • 紛失や故障時の復旧が面倒

なお、Ledger Nano Sをプレゼントとしてもらったり、非正規品を買うと、盗難を目的とした不正なプログラムが仕込まれているおそれがあります。

必ず正規品を正規ルートで購入してください。

Binanceに保管 ~ 海外取引所や仮想通貨全般に慣れていない方向き

Binanceの口座にそのまま放置する方法です。

高セキュリティかつユーザーフレンドリーなBinanceのような取引所では、意外と有効な選択肢です。

とくに仮想通貨初級者で、ネオの長期保有の決心がついていない方にはお薦めです。

◎メリット

  • なにもしなくていいので非常に簡単
  • セルフGOXのような自損を防げる

●デメリット

  • 取引所がハッキングを受けた際、盗難のおそれがある

ネオ(NEO)のまとめ

2017年の仮想通貨相場を事後的に振り返ると、「コインチェック取扱い銘柄をガチホする」のが最善策でした。

結果論として、非常にイージーな相場でした。

2018年の仮想通貨相場は、「生き残るコインを暴落時のみ買う」のが最善策かもしれません。

平常時はフィアット(円)で仮想通貨投資用の資金をキープし、これまで年に2~3回あった暴落の機会に一気に購入します。そうすれば、爆益とはならずとも、含み益を持った状態でイグジットできる可能性は、かなり高い(75%以上)はずです。

しかし、「(5年後の)2023年に生き残っている仮想通貨は5つ程度」といわれています。

暴落時に拾う仮想通貨は、「5年後に生き残る仮想通貨」でありたいものです。あらゆる仮想通貨の中でも群を抜いて高機能なネオは、今後もバージョンアップが予定されています。

チャイナリスクを考慮しても、「5年後に生き残る仮想通貨」の最有力候補です。

現時点(2018年5月時点)で、「他ならぬネオを買う」理由は十分にあると考えます。

(エントリーポイント)

  • ビッドコイン暴落時(目安として60万円台)
  • 中国政府からの規制強化発表時

仮想通貨の世界で「規制は買え」です。

(イグジットポイント)

  • 過去最高値の200ドル

世界中の投資家が見ているラインですので、180ドル辺りで利確してしまうのが無難でしょう。

(利回りの目安)
ネオを暴落時に45ドルで買って、最高値の90%の180ドルで売ることができれば、300%の利回りになります。

2017年度は「利回り1000%達成」といった話も聞かれましたが、今年はこのあたりが「現実的なベストシナリオ」ではないでしょうか。

あまり欲張ると、元も子もなくなります。

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