2018.05.18 | 2018.06.12 アルトコイン

<基礎>仮想通貨のネム(Nem,XEM)とは? 基本情報や仕組み、今後の値動きについて解説

この記事は2018.06.12に加筆・修正されています。

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本稿ではメジャーコインのネムを、将来価格の予想を念頭に紹介していきたいと思います。

皆様のネムの「購入時期」と「購入価格帯」の意思決定にお役に立てれば幸いです。

ネム(Nem/XEM)とは

ネムは2015年3月31日に生まれた、Java言語で書かれた仮想通貨です。

Bitcoin Talkフォーラムのユーザー達によって創始され、「富の再配分・社会均等・平等」の理念を掲げています。

その実現を推進する国際団体のNEM財団を上部に持ち、仮想通貨でありながらヒューマンリソースを重視した基本コンセプトが特徴です。

NEM財団は2016年12月シンガポールで設立され、今後は各国や各地域に支部を増やしていく予定です。

各支部はコミュニティを組織するだけでなく、現地の財界・学会・行政組織と連携し、イベントやワークショップを開催していきます。

このようにNEMは人的ネットワークを大変重視しています。

その一方、テクノロジー面でも多機能かつ高スペックなハイテク仮想通貨であり、将来を嘱望される存在なのです。

ネム(Nem/XEM)の基本情報

 

日本と縁の深い仮想通貨

ネムはNEM財団をシンガポールに置いていますが、日本とも縁の深い仮想通貨です。

誕生年の2015年に、すでに日本のテックビューロ社と提携しています。

テックビューロ社は、

「NEMのプライベート版」といえる『Mijin』を開発
仮想通貨取引所Zaifを運営し、ネムと『Catapult』の技術を共有
ICO用プラットフォーム『COMSA』立ち上げの際に、独自トークンとしてネムを採用

‥‥しています。

また、2018年1月、日本のコインチェック社がハッキングによる580億円相当の盗難被害にあったのがネムです。

この事件の際には、NEM財団の日本人開発者がホワイトハッカーとして犯人を追跡したことでも話題になりました。

日本と縁の深い仮想通貨ですので、海外の投資家に比べて投資情報が得やすいのメリットです。

日本企業や日本の行政組織との合同研究も多く、国内で働いていれば、自然とうわさ話やインサイダー情報が耳に入ってきます。

仮想通貨に関しては、まだインサイダー規制はありませんので、そうした情報は積極的に使っていきましょう。

 

通貨名はXEM

NEMがブロックチェーン技術の名称であるのに対し、NEMのブロックチェーン上で根幹となる仮想通貨がXEM(ゼム)です。

仮想通貨は、取引履歴を世界中で手分けして記帳する「分散記帳」が最大の要素です。

ビットコインでは、分散記帳を担当することをマイニング(採掘)と呼び、その報酬はビットコインの新規発行により賄われています。

一方ネムは、マイニングという概念がなく、新規発行もありません。その代わり『ハーベスティング』という、独自の分散記帳概念と報酬システムを採用しています。

ハーベスティングは、「富の再配分・社会均等・平等」の基本理念に基づき、ネムの保有数ではなく、ネムの活用度によって、報酬の配分を行う仕組みです。

つまり、たくさんネムを使っているほど報酬として承認手数料をたくさん貰える、ということですね。

 

過去最高値205円 直近価格33円

ネムは2017年12月~翌2018年1月のアルトコインバブルの際、最高値205円まで上昇しました。その後コインチェック事件を経て20円まで急落、2018年5月12日現在は33円前後となっています。

仮想通貨ネム(Nem/XEM)3つの特徴

 

送金手段としての優位性

ネムは、2018年5月中に実装予定の『Catapult』のテクノロジーにより、送金スピードが仮想通貨中最速となる見込みです。

「日本で2番目に高い山」を知らない人は多くても、「1番高い山」なら誰でも知っている『富士山理論』により、今後広く大衆レベルで認知度が上がることが期待されます。

このすぐれた送金テクノロジーは、

①通販サイト
②個人間決済
③海外送金
④電子マネー

等への実用が期待されています。

ただし、現時点では上記のような実用を目的とした提携はありません。

競合は、仮想通貨ではリップル、イーサリアム、ビットコインキャッシュが挙げられます。

 

プラットフォームとしての優位性

ネムは、『EigenTrust++』という記帳動作の質を担保するテクノロジーにより、セキュリティが仮想通貨中「最も堅固」との評価を受けています(中国CERTによる調査)。

ちなみに、同調査では、同じ送金系仮想通貨のリップルのセキュリティは「最低」との評価です。

そして、シンプルなAPI(Application Programming Interface)の採用により、他のアプリケーションとの統合が容易となっています。

いわゆる「草」と呼ばれるコインほど、複雑なAPIなのです。

この『堅固なセキュリティ』と『統合の容易さ』の両立は、分散型記帳プラットフォームとして、強い優位性を持ちます。

ネムの分散型記帳プラットフォームは、大きく分けて、

①ICOプラットフォーム
②行政プラットフォーム

の2種類の役立ちがあります。

ICOは「Initial Coin Offering」(イニシャル・コイン・オファリング)の略です。

資金調達をしたい企業や事業プロジェクトが、独自のトークンを発行・販売し、資金調達するプロセスのことをいいます。

そのICOを運営するシステムが、ICOプラットフォームです。

一方、行政とは「法の実現を目的として執行される国家作用」のことです。

行政プラットフォームは、その行政を運営するシステムを指します。

ここで「ICO」と「行政」はともに、契約のスムーズな検証・執行・実行・交渉が要求されます。

「過去のデータの実行履歴をすべて記録・公開する」ブロックチェーンの技術は、まさにうってつけのテクノロジーなのです。

ICOプラットフォームとしての提携先は、前述のテックビューロ社の『COMSA』や、ミャンマーのマイクロファイナンス機関『BC Finance』が代表例です。競合はイーサリアムとリスクが挙げられます。

行政プラットフォームとしての提携先は、ベルギーの地方独立行政法人『Digipolis』が代表例です。競合はICOと同じくイーサリアムとリスクが挙げられるでしょう。

 

コミュニティとして優位性

「富の再配分・社会均等・平等」という、他の仮想通貨には例を見ない理念自体が、コミュニティとしての優位性となっています。

このすぐれた理念は、

①SNS
②口コミサイト

とのタイアップが期待されています。

ただし、現時点では上記のような理念を共有した提携はありません。

また、「富の再配分・社会均等・平等」という、資本主義へのアンチテーゼを理念としている以上、営利法人とは結び付きにくい側面もあります。

コミュニティ系の仮想通貨としての競合は、『モナーコイン』が考えられます。

日本の巨大掲示板サイト2ちゃんねるを母体とするコインです。

しかし、「アングラ」的な2ちゃんねると「優等生」的なネムは最初から相性が悪く、ネムとモナーコインは競合とはいえないでしょう。

仮想通貨ネム(Nem/XEM)のニュース

ネムに関する過去のニュースを、値動きを参照しながら、振り返ってみましょう。

■ネムの2017年5月~現在までの値動き

引用元:https://zaif.jp/chart_xem_jpy

COMSAがZaifに上場(2017年12月4日)

ネムと縁の深いCOMSAがZaifに上場後、ネムの価格は急上昇しています。

しかし、これはコインチェック社のテレビCM開始に象徴されるアルトコインバブルによるものです。COMSAのZaif上場のような、ネム固有の要因によるものではありません。

実際、COMSAはネムの価格とは連動せず、Zaif上場直後に暴落。現在まで停滞を続けています。

■COMSAの2017年12月4日~現在までの値動き

引用元:https://zaif.jp/chart_xem_jpy

COMSAは、暴落後も実施を約束していたICOの中止を繰り返しています。

COMSAの「失敗」は一説には、コインチェック事件以上に、日本人の仮想通貨への投機熱を冷めさせたといわれています。

「富の再配分・社会均等・平等」を標榜しながら、儲かったのは個人投資家ではなく、テックビューロ社幹部というのも、皮肉な話です。

日本国内ではICOの規制強化の機運も強まっており、ネムの「ICOプラットフォーム」としての優位性を活かせる機会は、今後少なくなりそうです。

 

コインチェック事件

ネム自体にセキュリティの問題はなかったとはいえ、「穢れ(けがれ)の思想」を持つ日本人にとって、ネムへの購買意欲を失わせる、非常にネガティブな事件です。

盗難ネムに対して、結果的には意味のなかった「マーキング」を行ったことも、イメージをさらに悪くしました。

ただし、マネックスグループから救済合併されたコインチェック社が業務を再開すれば、アルトコイン全体にとって追い風となるだけでなく、ネムにとっても一種の「禊」(みそぎ)となるでしょう。

そもそも、現在の個人投資家のネムの購買動機は「投機」ですから、今後ネムに対する「実需」が高まれば、かつてのコインの「穢れ」は問題とならなくなるはずです。

さらに、これまでは世界の仮想通貨市場の取引の半分は、日本人が担ってきましたが、仮想通貨ブームが欧州や東南アジア等に広がれば、コインチェック事件など取るに足らない話になると思われます。

 

『Catapult』実装(予定)

2018年5月中には『Catapult』の実装が予告されています。実装後に、ネムの価格が急騰すると予想する向きもありますが、「サプライズのない、織り込み済みのニュース」は、価格に影響を与えないとするのがミクロ経済学的な通説です。むしろ「Buy the rumor, sell the fact.」(噂で買って事実で売れ)の相場格言通り、実装直後は売られる可能性の方が高いでしょう。

ただし、その他の要因やランダムウォークの結果として、実装直後にネムが上昇する可能性はもちろんあります。

今後注目すべきニュース

ネムの役立ちに注目した3つの特徴を、表にしました。

ネムの役立ち ネムのテクノロジー ネムの実用先 ネムの競合 ネムの提携先
① 送金手段 Catapult 通販サイト決済
海外送金
電子マネー
XRP
BCH
ETH
未定
② プラットフォーム mijin ICO
行政
ETH
LSK
COMSA
BC Finance/Digipolis
③ コミュニティ NEM理念
NEM財団
SNS
口コミサイト
(MONA) 未定

今後の値動きは、『Catapult』や『mijin』のようなテクノロジーへの期待感からではなく、「具体的な提携先」の決定から重大なインパクトを受けるはずです。

現在のSNS & AI時代においては、提携先発表のニュースは、わずか30分ほどで消化されてしまうといわれています。逆にいえば、提携先発表のニュースをリアルタイムに知ることができれば、その30分で、市場から超過利潤を得ることができます。

噂話やインサイダー情報に、耳をすませましょう。

ただし、価格操作目的のガセネタも多いのでご注意を。ホンネタの場合も、仕手筋は自分たちの仕込みを終えてから情報をリークするものです。後から飛び乗っても、リスクが大きいだけで、うまみはあまりありません。いわゆる「イナゴタワー」現象です。

日本と縁の深いネムは、情報面で他国の投資家より優位に立つことができます。提携先のニュースには、とくに敏感になりましょう。

なお、コインチェック社の業務再開も、ネムにとってはポジティブな材料ですが、すでに「5~6月に業務再開」とのコンセンサスが形成されており、仮に来週突然業務を再開したとしても、さほどのインパクトにはならないかもしれません。

仮想通貨ネム(Nem/XEM)を購入可能な取引所

 

Zaif

◎メリット

  • 日本円でネムを買うことができる
  • 手数料が非常に安い

●デメリット

  • サーバーがよく落ちる
  • アプリが使いにくい
  • 窓口や経営層がユーザーフレンドリーではない

 

coincheck

◎メリット

  • 日本円でネムを買うことができる
  • 手数料が安い
  • アプリが非常に使いやすい
  • 会社全体がユーザーフレンドリー

●デメリット

  • 現在業務停止中(2018年5~6月に再開見込み)

 

Binance

Binanceは香港発祥の取引所で、2018年4月に本拠をマルタに移しました。かつてはメニュー表示に日本語を選択できましたが、現在は英語メニューで操作する必要があります。

◎メリット

  • 手数料が安い
  • ユーザーフレンドリー
  • ネム以外の仮想通貨銘柄が非常に豊富

●デメリット

  • 日本円でネムが買えない
  • 日本の金融庁ににらまれており、今後日本人は口座を使えなくなる可能性がある
  • アプリが英語表記

仮想通貨ネム(Nem/XEM)を管理可能なハードウォレット

Nano Wallet

Nano Wallet は、NEMの公式デスクトップウォレットです。

◎メリット

  • 手軽
  • 10,000XEM以上入れれば、ハーベスティングができる

●デメリット

  • デスクトップはマルウェアに感染しやすい
  • デスクトップの動作が遅くなることがある

NEM Wallet

NEM Walletは、Nano Walletのモバイル版です。

◎メリット

  • 手軽
  • ハーベスティングの状況が確認できる

●デメリット

  • へーべスティング自体はできない

TREZOR

TREZORは、シェアNo.1の仮想通貨用ハードウェアウォレットです。

◎メリット

  • セキュリティが非常に堅固
  • Nano Walletと連動できる

●デメリット

  • 持ち運ばないと、出先で取引できない
  • 紛失や故障時の復旧が面倒

なお、TREZORをプレゼントとしてもらったり、非正規品を買うと、盗難を目的とした不正なプログラムが仕込まれているおそれがあります。必ず正規品を正規ルートで購入してください。

有名ツイッタラーによる「TREZORプレゼントキャンペーン」もたまに見かけますが、本人に悪意はなくても、盗難時には責任の所在があいまいになるので、絶対に避けるようにしてください。

ネム(Nem/XEM)のまとめ

『Catapult』実装がすでに市場価格に織り込み済みだとすれば、2018年の5月12日の現時点で、数ある仮想通貨の中から「特にネムを買う」理由は見当たりません。

以下、将来における「エントリーポイント」と「イグジットポイント」のヒントを示して、本稿のまとめとします。

(エントリーポイント)
①ビットコイン暴落時
ビットコイン暴落時(60万円台が目安)には、アルトコインの価格も必ず下がります。ネムを20円台で拾うことができれば、半年以内にプラスで利確できる可能性は高いでしょう。ビットコインの暴落は、これまでは年に2~3回必ずありました。

②新規の大型提携時
たとえば、旧社会主義国や内乱の続いた小国の準法定通貨に採用されたり、有料動画サイトの決済通貨に指定されたり、あるいは、世界的なデータベースの基幹プラットフォームに採用されたりするケースです。SNS & AI時代は好材料の織り込みが速いですので、ニュースのヘッドラインで知ったときは「too late」である可能性も高く、できれば精度の高い「噂」の段階で仕込みたいものです。

③ドルコスト平均法
仮想通貨またはネムの将来に、強い確信のある方向けのストラテジーです。毎月・毎週・毎日、定額ずつ積み立てる『ドルコスト平均法』の採用です。現5月12日段階では、ビットコインとアルトコイン全般が調整局面に差し掛かっており、ドルコスト平均法を始めるには好適です。

④修正ドルコスト平均法
毎月・毎週・毎日、定額ずつネムを積み立てますが、一部をフィアット(円)のままキープします。ビットコインの暴落時(60万円台が目安)に、キープしていた資金を一気にネムに替えます。フィアットでのキープは、1回の積立額の20~30%くらいが適当でしょう。

(イグジットポイント)
①コインチェック保障価格到達時
コインチェック社の盗難ネムの保障価格「88円」は、世界中の人々が意識しているラインです。さらに100円ジャストの心理的節目も近いので、88円到達時にはいったん利確した方が安全です。意識されすぎると、直前で反転することもありうるので、85円近辺でイグジットしてしまうのも手です。

②2018年年末
2018年年始の暴落を見せられている投資家たちは、年末の時点で利確してしまいたくなるはずです。価格水準にかかわらず、年が明ける前までに利確した方がよいかもしれません。日柄によるイグジットです。

(利回りの目安)
ネムをビットコイン暴落時に29円で買って、コインチェック保障価格直前の87円で売ることができれば、200%の利回りになります。2017年度は「利回り1000%達成」といった話も聞かれましたが、今年はこのあたりが「現実的なベストシナリオ」ではないでしょうか。

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